流通業界におけるバーコードの幕開け

1948年、Drexel大学の学生であったMr.WoodlandとMr.Silverが、Morse Codeを印刷して垂直に伸ばし、太バーと細バーを作成することを考案した。その後、標的のような多重円形のバーコード（下図）を考案した。そして、翌年、それらを「機器の分類と識別」の特許として申請し、1952年に特許を取得した。そして、1952年には、Mr.Woodland（IBMに在籍）とMr.Silverは、フォトマルチプライア（光電子増倍管）と500Wのランプを使用して初めてのバーコードリーダを開発したが、実用にはならなかった。

円形バーコードシンボル

1955年、米国商工会議所の定例会の中で、将来の食品店は、キャッシュレジスタと電子スキャナとが結びついた自動チェッキングカウンタになるだろうという報告が行われた。これが現在のPOSシステムの原形といわれている。

1960年代の中頃から本格的にチェッキングの自動化に取り組み始め、1967年、大手スーパーマーケットのクロガーは、シンシナティに電子スキャナを持ったチェッキングシステムを初めて導入した。そこで、商品に読み取りに初めてバーコードが使用された。この発展途上の自動チェッキングシステムは、すべての商品に統一的な認識番号を付けるという大きな課題があった。

1969年、米国食品チェーン協会は、バーコードのコーディング案作成のためにロジコン社と契約し、1970年に共通食品認識コードUGPIC （Universal Grocery Products Identification Code） が作成された。そして、これを基本に共通雑貨商品コード評議会UGPCC (Uniform Grocery Product Code Council） が発足し、3年後の1973年3月に共通商品コードUPC (Uniform Products Code) が作成された。このシンボルは、1971年6月にIBMが発表したDelta Distance Codeが利用されている。

産業界におけるバーコードの幕開け

1959年、米国鉄道研究グループは、貨車の自動認識の研究を開始した。それは、貨車の所有者と車両番号を走りながら自動的に認識することで、正確な貨車輸送を実現し、鉄道輸送カーレンタル会社に対し正確な請求書を送付する必要があったからである。1962年、シルバニア社（GTE社）は、黒い地色の上に赤と青の水平な線でコード化したカラーバーコードシンボルを描き、それに白色光を照射するというスキャンニングシステムを開発した。そして、1967年、米国の貨車輸送制御システムに全面採用されることとなった。しかし、貨車に付けられたらバーコードのメンテナンスができなかったことにより、1975年には、約20％のバーコードが読め取れない状態になり、ついにこのシステムは、放棄せざる得なくなってしまった。

1968年、シルバニア社からスピンアウトしたメンバーは、アイデンティコン社（後のコンピュータアイデンティクス社）を設立し、カラーバーコードを発展させたバーコードシステムを開発した。バーコードシンボルにおいては、太いバーと細いバーを組み合わせたCode 2of5を発明し、スキャナにおいては、当時革新的であったヘリウムネオンレーザを使用した。この二つの技術は、現在のバーコードの基礎となるもので、これからバーコードシステムは、急速な発展を遂げることになる。

日本のバーコードの幕開け

日本では、1972年に日本で初めてバーコードによる自動チェッキングシステムがダイエーと三越百貨店でテストされた。そして、1970年代の初期は、大手電気メーカがこぞってバーコードシンボルの開発やPOSシステムの開発を行った。この時期にNECコード、富士通コード、三菱コードなどが開発され、自社のバーコードが日本標準になることを期待した。しかし、バーコードの本格導入には至らなかった。それは、POSを導入するためには、自ら全ての商品にバーコードラベルを貼らなければならなかったからである。

ソースマーキングを実施するためには、流通共通シンボルの規格化、標準化が不可欠であり、米国ではすでに共通商品コードUPCが作成されていたことから、日本でも流通共通シンボル作成の気運が高まった。そして、1974年、通産省（経済産業省）の指導で日本事務機械工業会（(一社)ビジネス機械・情報システム産業協会）にPOS識別標準化委員会が作られ、流通共通シンボル作成に向けて調査が始まった。

この委員会が2年間にわたり検討した結果、UPCと互換性と持ったEAN（Europe Article Number）とCodabar（NW-7）の2種類に絞られた。そして、1976年、(一財)流通システム開発センターにPOSシンボルマーク標準化委員会が設置され、標準化に向けて最終検討に入った。そして、同委員会は、UPCシンボルとEANシンボルとの協調性を重視し、EAN方式を選択した。このようにして、1978年4月に共通商品コード用バーコードシンボルJANがJIS化された。待望の流通共通シンボルが作成されたことで再びバーコードに関心が集まったが、この時も本格的なバーコードの普及に至らなかった。その理由は、印刷フィルムの変更や管理費用の増加等によるメーカの費用負担が大きく、積極的にソースマーキングするメーカが少なかったからである。

そして、1984年、大手コンビニエンスストアのセブンイレブンが、本格的なPOSシステムを導入し、商品納入業者のすべてにソースマーキングすることを求めた。当時、セブンイレブンは、全国に約2000店舗を持っていたので、その影響力は非常に多く、食品雑貨のソースマーキング比率は急速に増加した。これにより百貨店、スーパー、コンビニ、専門店へとPOSシステムが普及していくことになる。